2024年のテーマ「職場でメンタルヘルスを優先すべき時がきています」

メンタルヘルスの課題を抱える人の増加は、生産性や定着率の低下を引き起こし、個人の影響だけではなく、雇用主にとっては経営問題となっています。また、WHO（世界保健機関）の提言である「ウェルビーイング（持続的な幸福）」にも深い関係があります。

厚生労働省が行った令和5年の調査によると、仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合は、82.7％と高い数値です。ストレス要因の上位４つは、仕事の失敗・責任の発生（39.7％）、仕事の量（39.4％）、対人関係（29.6％）、仕事の質（27.3％）、が挙げられ、雇用主側はこうしたストレス要因を軽減する努力を行い、また同時に従業員は、自己保健義務の観点からもレジリエンスを高め、自らストレスへの対処法を身に付けるなどの工夫を行うことが求められます

日本医療政策機構では、世界メンタルヘルスデーの啓発活動の一環として「ストレスマネジメント」をテーマにストレスへの気づき、マネジメントの重要性、コントロールの仕方、受診のタイミングなどについてセミナーを実施します。

ストレスマネジメントは健全な職業生活を送るうえで身に付けておきたいスキルです。

ストレス要因は、物理的、科学的、生理的、心理的と人によって異なるため、対処法も様々です。それぞれのストレスに対し、早期に気づき、効果的な介入をタイミングよく行うためには、知識や具体的な対処法を学ぶことが大切になります。

また、職場においては、ストレスの緩衝要因となる上司の支援もストレスマネジメントには大事なポイントです。

部下のストレスマネジメントを行うために、ラインケアの知識を習得することが求められます。

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