日経産業新聞（9月1日朝刊21面）に新入社員に早期離職を防ぐサービスを9月からはじめる記事が掲載されました。
『社外メンターサービス』
産業カウンセラーが新入社員に定期的（年4回程度）に直接電話をかけ「職場での人間関係」や「仕事の不安・悩み」などの話しを聞きながら、その「原因」と「解決策」を新入社員と共に考え・導き、再び仕事への意欲を向上させることを目的としたサービスです。
※「メンター」とは、
経験豊かな年長者や、年齢や社歴の近い身近な先輩社員が、新人・若手社員と継続的に交流し、新人・若手社員の業務上の不安や悩みの解消、指導育成の担当など、精神的に支えることを主眼に置いた人材育成法であり、離職率の引き下げをはじめ、社員の業務意欲の向上、社内のコミュニケーションの充実化などに有効な手段とされています。
本サービスは、セーフティネットが昨年2月より開始した、“相談を待つ”というカウンセリングの常識を覆し、カウンセラー自らが“行動を起こし”て電話をかけるという『メンタルチェック電話サービス』が基となっておりますが、社会人経験の少ない新入社員を対象にしていることから更に踏み込み、話を聞いた上で“新入社員と一緒になって考え、原因解決まで導く”のが特徴です。
